自動運転・ADASを知る

Autonomous Driving(自動運転)の取り組み トヨタ自動車編

ここでは、Autonomous Driving(自動運転)の技術開発の取り組みについて、トヨタ自動車のコーポレートサイトや各種メディアの情報についてご紹介いたします。

トヨタ自動車について

トヨタ自動車は、売上高は30兆円を超え、世界中でトヨタ・レクサスなどのブランドの車両を販売する自動車メーカーです。日本では、軽自動車を除くトヨタ・レクサスブランドの販売シェアは45.9%、軽自動車を含む販売シェア(含むダイハツおよび日野ブランド) は43.6%と日本のほぼ半数弱の車両がトヨタ自動車の車として販売されています。

この日本を代表する自動車メーカーとして認識されているトヨタ自動車は今、100年に一度の大変革の時代を迎え「自動車メーカー」ではなく、「モビリティカンパニー」として会社の変革に取り組んでいます。

これまでは自動車が愛車として存在していましたが、パーソナルモビリティやシェアリングカーなども愛車として親しまれるようなクルマ(乗り物や荷物を運ぶ物)づくりを行っているようです。

トヨタ自動車の自動運転の取り組み

昨今、自動車業界ではCASEという言葉がキーワードとして注目され、Connected(コネクティッド)、Autonomous(自動化)、Shared(シェアリング)、Electric(電動化)といった「CASE」と呼ばれる新しい領域で技術革新が進んでいます。

ここでは、Autonomous(自動化)についてトヨタ自動車の取り組みを紹介します。

トヨタ自動車では、2017年9月にトヨタの自動運転への取り組みービジョン、戦略、開発(自動運転白書)を発表し、同社における自動運転技術等の開発進捗状況を公表しています。

2017年9月27日発表のプレスリリース
https://global.toyota/jp/detail/18782117/

トヨタ自動車の最優先事項の一つとして、安全に貢献することを上げています。実際に、自動車の事故の90%以上がドライバーによるエラーともいわれており自動運転技術を通じてより安全で安心して利用できるクルマづくりを目指しています。

自動運転の開発においては、トヨタ自動車独自の自動運転の考え方として、クルマとドライバーがパートナーとして協力し合うことで、より安全性を高めるあうMobility Teammate Concept(モビリティ・チームメイト・コンセプト)という概念をベースとしています。

ドライバーが自分で運転したい時には安全に楽しく運転ができるように、クルマがドライバーの代わりに周辺の交通状況を把握・判断したり、クルマがドライバーの注意を必要とせず自律的に移動するという機能を状況に応じて使い分けることで、よりクルマとドライバーが意思疎通できるようなクルマが作られるようになると思います。

Toyota research Institute(トヨタ・リサーチ・インスティテュート、TRI)

トヨタ・リサーチ・インスティテュートはモビリティへの新しいアプローチや技術を開発する最先端研究拠点として設立されています。
また、トヨタ・リサーチ・インスティテュートは人口知能をトヨタ自動車が製造する車両に適用を進め、人とクルマがより密接に関わり合い安全な技術の開発を進めています。
上記の技術は、トヨタ自動車の自動運転の技術に適用され、TRIで開発された先端技術を、日本を拠点とするTRI-ADやトヨタ自動車にて量産へ向けて技術移管されています。

サービスとしてのモビリティ(Mobility as a Service : MaaS)の開発

トヨタ自動車では、自動運転の実用化のフィールドとして、MaaSの市場の可能性も模索しています。MaaSでは、これまで自動車を個人に販売するのではなく車両をシェアして活用するというこれまでとは異なるビジネスモデルの構築が求められます。MaaSの中で運用されるデータを効率的に集めるため、同社ではMaaS分野の様々な企業とその取り組みを進めています。

またMaaS向けの車両として、モビリティサービス専用EV“e-Palette Concept”を米国ネバダ州ラスベガスで開催する2018 International CESにおいて発表しており、初期パートナーとしてAmazon、Didi Chuxing、Pizza Hut、Mazda、Uberと提携し、その実用化にむけた取り組みを進めています。

(出展:トヨタ自動車 プレスルーム https://global.toyota/jp/newsroom/corporate/20508200.html

2019年7月22日に、トヨタ自動車では、東京2020オリンピック・パラリンピックを様々なロボットでサポートする発表を行っており、来年のオリンピックの会場や周辺施設では、上記のe-Paletteやあらゆる人がオリンピックを楽しむことができるように開発された、T-TR1(遠隔地間コミュニケーションサポートロボット)やHSRHuman Support Robot/DSRDelivery Support Robot(生活支援ロボット)、FSRField Support Robot(フィールド競技サポートロボット)など様々なロボットが活用されるようです。

(出展:トヨタ自動車 プレスルーム https://global.toyota/jp/newsroom/corporate/28713215.html

モネ・テクノロジーズ株式会社(MONET TECHNOLOGIES)

モネ・テクノロジーズ株式会社(MONET TECHNOLOGIES)は、トヨタ自動車株式会社が構築したコネクティッドカーの情報基盤である「モビリティサービスプラットフォーム(MSPF)」と、スマートフォンやセンサーデバイスなどからのデータを収集・分析して新しい価値を生み出すソフトバンクの「IoTプラットフォーム」を連携させた新しいモビリティサービスを提供する会社です。
将来はトヨタ自動車の提供する自動運転車両を活用したAutono-MaaS事業によるサービス提供を行うようです。

トヨタ自動車の自動運転技術のロードマップ

ここでは、短期的なスコープにおけるトヨタ自動車の自動運転のロードマップについて紹介します。

(出展: TRI-AD Our Technology https://www.tri-ad.global/highway-teammate

2020年 Highway Teammate ハイウェイチームメート
2020 年に高速道路でドライバーが監視した状態での自動運転の実現を目指しています。システムは高速道路走行中の交通状況を認識し、経路や動作を判断し、操作を行います。高速道路への合流や車間距離や車線変更、分流などを自動で行う機能の搭載を目指しています。

2020年代前半 Urban Teammate アーバン チームメイト
一般道での自動運転を実現する機能の搭載を目指しています。その中では、車両周辺の人、自転車などを検知可能にするほか、地図データや交差点や交通信号の死角データを利用し、その地域の交通情報に従って走行する自動運転システムの開発を目指しています。

また、上記と合わせてサービスとしてのモビリティ開発を行い、サービスを行いたいお客様に対して車両やシステムを提供していく考えです。

トヨタ自動車の自動運転車両

ここでは、トヨタ自動車の自動運転の開発で利用されている車両について紹介します。
トヨタ自動車の自動運転の開発車両のベース車両はレクサスのLSの車両をベースとし、ボディーに一体化するようにセンサーマウントがデザインされています。

搭載されるセンサーは
 ・長距離LiDARを前後、左右に4つ搭載
 ・短距離LiDARを前後左右に4つ
 ・ミリ波レーダーを前後やタイヤフェンダーへ10個
 ・車両上面のマウント内に前方カメラ、左右カメラ、左右前方カメラ
 ・フロントタイヤハウス後方にも、車両の後方側面をモニタするカメラ
が搭載されています。

TRI-P3のセンシングイメージですが、ほぼ全周囲のセンシングが上記にて可能になっています。

ZMPの自動運転実用化へのアプローチ

なお、ZMPでも、2020年自動タクシーの実用化を目指し、自動運転車の開発に取り組んでいます。2018年8月には世界初の自動タクシーの営業走行実証実験を実施し、サービス実用化に向けて開発に取り組んでいます。

ZMPでは、モビリティとサービスを組み合わせたMaaS(Mobility as a Service)に自動運転を活用したいサービス事業者等へ、サービス開発や検証にむけた自動運転システムを「自動運転プラットフォーム」として提供しています。

乗用車のみに関わらずあらゆる移動体を自動化に積極的に取り組んでおります。サービス事業者の創造する自動運転サービスを実現するため、これまで開発してきた自動運転にかかるシステムを、MaaSの商業化を目指す事業者へ「自動運転プラットフォーム」としてご提供しています。


詳細は下記ページをご覧いただければと思います。
https://www.zmp.co.jp/product/maas-customize

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